65歳の退職は、うれしさと不安が一緒にやってくる
私は8月27日に65歳を迎え、8月31日で定年退職します。
9月からはいよいよ年金生活です。
長い会社員生活を終えたら、旅行を楽しんだり、ブログを書いたりしながら、自分の時間を大切にしたいと考えています。
健康でいられて、お得に旅できる方法と私の希望がマッチングしたら最高ですよね。
ところが、退職の日が近づくにつれて、楽しみだけではなく、いろいろな疑問も出てきました。
「年金はいつ振り込まれるのだろう」
「住民税はいくら残るのだろう」
「健康保険は、どこに入ればよいのだろう」
頭の中には、見慣れない請求書が行列を作り始めました。
その中でも、私が最初に気になったのは年金額ではありません。
退職した翌日から使う健康保険でした。
会社の健康保険は退職後にそのまま使えない
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会社員の間は、毎月の給与から健康保険料が引かれていました。
病院へ行くときも、保険について特別に考えることはありませんでした。
しかし、退職すると会社の健康保険の資格を失います。
私の場合は8月31日退職なので、原則として9月1日から新しい健康保険が必要です。
退職後の主な選択肢として考えたのは、次の二つでした。
- 会社の健康保険を任意継続する
- 長崎市の国民健康保険に加入する
私は妻と二人暮らしです。
妻の前年収入は0円で、退職後は夫婦で同じ健康保険に入ることになります。
ここで気づいたのが、国民健康保険には会社の健康保険のような「扶養」という考え方がないことでした。
妻に収入がなくても、国民健康保険では加入者として計算の対象になります。
一方、任意継続では、条件を満たす妻を被扶養者として加入させられる可能性があります。
この違いは、夫婦で退職後の健康保険を考えるときの大切なポイントです。
年金生活だから国保が安いとは限らなかった
私は最初、9月から給与がなくなるのだから、国民健康保険料もすぐに安くなると思っていました。
しかし、実際にはそう単純ではありませんでした。
国民健康保険料は、現在の月収ではなく、基本的に前年の所得をもとに計算されます。
継続雇用で働いた私の前年の給与所得控除後の所得は195万円です。
退職後に給与がなくなっても、退職する年度の国民健康保険料には、この前年所得が反映されます。
つまり、財布は年金生活へ着替えていても、保険料の計算はまだ会社員時代の服を着ているのです。
住居地の市では、年度途中から国民健康保険へ加入した場合、資格を取得した月から翌年3月までの月数に応じて月割りで課税されます。
私の場合、9月から翌年3月までの7か月分を考えることになります。
退職前に会社から任意継続の金額を聞いた
会社から提示されたシミュレーションで計算した任意継続健康保険料は、9月から翌年3月までで、
128,559円
でした。
一方、前年所得195万円、夫婦二人で居住地の市の国民健康保険へ入るという条件で行った概算では、
約17万5,000円
となりました。
差額は、およそ4万～5万円です。
この比較から、私は初年度については任意継続のほうが負担を抑えられる可能性が高いと考えました。
ただし、国民健康保険料は世帯構成、控除、加入月、所得の種類などによって変わります。
約17万5,000円という金額は、あくまで私の条件を使った試算です。
正式な金額は長崎市の計算結果や納税通知書で確認する必要があります。
詳しく正確な金額が知りたかったら市役所へ行って計算してもらうしかないようです。
金額を比べるだけで不安が小さくなった
退職後に使うお金は、分からないままにしておくと、実際の金額以上に大きく感じます。
私も最初は、
「国民健康保険はいくら請求されるのだろう」
と心配していました。
しかし、任意継続の金額を会社に確認し、国民健康保険の概算と並べてみると、選ぶ基準が見えてきました。
不安の正体は、高いか安いかだけではありません。
「分からないこと」そのものが、不安をふくらませていたのだと思います。
今回のまとめ
65歳で退職する私が最初に確認したのは、次の三つでした。
- 会社の健康保険をいつまで使えるか
- 任意継続の保険料はいくらか
- 国民健康保険へ入った場合はいくらになりそうか
退職後の健康保険には、全員に共通する一つの正解があるわけではありません。
私は実際の数字を並べて、自分たち夫婦に合う方法を考えることにしました。
次回は、任意継続と国民健康保険を、私の実際の金額を使ってもう少し詳しく比べます。
自分で調べる習慣を身につけたい
