健康保険は名前で悩むより金額で比べることにしました。
退職後の健康保険について調べ始めたとき、私はまず制度の説明を読みました。
ところが、読めば読むほど言葉が増えていきます。
任意継続、被扶養者、所得割、均等割、月割課税。
説明を一つ読むと、分からない言葉が二つ増える状態でした。
そこで私は、難しい制度を完全に理解してから決めるのではなく、まず実際に支払う金額を比べることにしたのです。
任意継続は7か月で128,559円
会社から提示された任意継続健康保険料は、9月から翌年3月までで128,559円でした。
月平均にすると、およそ18,365円です。
任意継続では、会社員時代のように会社が保険料の半分を負担してくれるわけではありません。
いや、半分以上会社は負担していた？
単純に以前の健康保険料の２倍プラス２～３千円が提示されました。
退職後は会社で働いて利益貢献していないので、原則として全額を自分で負担すのは納得しています。
それでも、妻を被扶養者として加入させられる場合、妻の分の健康保険料が別に加算されないです。
夫婦二人で加入する前提の私にとって、これは大きな利点でした。
ただし、被扶養者になれるかどうかは、収入などの条件を健康保険組合へ確認する必要があります。
国民健康保険の概算は約17万5,000円
私の前年の給与所得控除後所得は195万円です。
専業主婦の妻の前年収入は0円です。
この条件をもとに、居住地の市の国民健康保険へ9月から夫婦二人で加入した場合を概算してみると、
翌年3月までの7か月で約17万5,000円となりました。
任意継続との差額は、約4万6,000円です。
| 比較項目 | 9月～翌年3月の概算 |
|---|---|
| 任意継続 | 128,559円 |
| 居住地の市国民健康保険 | 約175,000円 |
| 差額 | 約46,000円 |
この比較だけを見ると、私の場合は任意継続のほうが有利だと思いました。
もちろん、国民健康保険の正式な金額は長崎市の計算結果が基準です。
正式な決定前には、担当行政に出向きちゃんと計算してもらった金額で比較します。
加入日や所得控除などによって金額が変わるため、表の数字は私自身の検討に使った概算として紹介しています。
保険料以外にも確認したこと
健康保険を選ぶときは、支払額だけでなく、次の点も確認しました。
妻の加入方法
任意継続では妻が被扶養者になれるか、
国民健康保険では夫婦それぞれが加入者になるかを確認します。
保険料の支払い方
毎月払いだけでなく、前納できるか、口座振替が使えるかも確認しておくと安心です。
前納の場合少しだけ値引きしてくれるかもしれません。
健康診断や付加給付
健康保険組合によっては、健康診断の補助や独自の給付制度が用意されていることがあります。
健康診断で異常が指摘された方は、退職前に検査して初診日を確定しておいてはどうでしょうか？
後日障害に気づいたときに初診日は、申請時に重要になります。
国民健康保険にも特定健診などがありますが、内容は同じとは限りません。
任意継続をやめる条件
任意継続は、一度加入したら何があっても続けなければならない制度ではありません。
現在は本人の申し出によって資格喪失できる仕組みもあるため、
翌年度に国民健康保険のほうが安くなる場合は切り替えを検討できます。
ただし、申し出たその日に自由に脱退できるとは限らないため、
希望する資格喪失日や手続き期限を健康保険組合へ確認することが大切です。
初年度だけで結論を固定しない
今回の比較では、初年度は任意継続が有利という結果になりました。
しかし、これで退職後の健康保険がずっと任意継続に決まったわけではありません。
国民健康保険料は前年所得をもとに毎年度計算されます。
そのため、退職後に所得が下がれば、翌年度以降の国民健康保険料も変わります。
ただし、翌年度の計算には、退職した年に受け取った給与だけでなく、その年に実際に支給された公的年金なども関係します。
「今年の給与が退職までに合計約170万円だから、来年は必ず国保が安くなる」とは言い切れません。
給与と年金を合わせた前年所得で、改めて計算する必要があります。
私が選んだ考え方
私は、次のように考えることにしました。
- 退職初年度は任意継続と国保を比較する
- 安い可能性が高いほうを選ぶ
- 翌年度の保険料が分かったら、もう一度比較する
- 一度決めた方法にこだわらない
健康保険は、長年付き合う相棒のように見えて、退職後は毎年点検する家計道具ですよね。
去年の正解が、今年も正解とは限りません。
次回は、私が勘違いしていた「前年所得で保険料が決まる仕組み」についてお話しします。
長い目で見たら必要かもしれません
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